- 中小企業に特化した給与体系→人事評価制度→人材育成
- 実践的なノウハウを徹底的な低コストで提供
- 土曜日・祝日も含めて全国対応が可能
人材育成による業務改善
人材育成を中心とした業務改善の主な効果
(1)仕事へのモチベーション向上
キャリアパスや評価制度が整備されると、従業員が自分の成長を実感でき、やる気が高まる。
(2)管理職社員のリーダーシップ能力の向上
部下やチームを率いるための指導力や調整力が育まれ、組織全体の生産性が上がる。
(3)従業員同士のコミュニケーション向上
明確な目標や役割を共有することで、情報交換や連携がスムーズに行われる。
(4)問題解決力の強化
自ら課題を見つけ、主体的に解決策を考える力が身につき、業務効率が向上する。
(5)組織内の知識の共有・蓄積
研修やOJTを通じてナレッジが組織全体に展開され、属人的な業務が減少する。
(6)新人・若手の早期戦力化
体系的なマニュアルや研修により、新人が早い段階で戦力として活躍できるようになる。
(7)離職率の低下
成長機会や評価制度が整備されることで、従業員の満足度が高まり、定着率が上がる。
(8)イノベーションの促進
新たなアイデアや提案が生まれやすい環境が整い、組織としての新規事業や商品開発が活発化する。
(9)マニュアルや教材の整備
従業員が「自ら学び、自ら問う」ことができる環境により社員が課題に自主的に取り組むことがでる。
(10)ブランド力の強化
人材育成に力を入れることにより帰属意識、共通理念が高まり、採用・取引の面でプラスに働く。
- 会社特色
- 対応が早い価格重視実績が豊富
- 開業年「.(年)」
- 2000 年
- 得意業界
- 全般
- 得意な改善対象
- 営業業務改善集客業務改善人事業務改善
- 得意業務
- 人事評価制度の見直し教育制度の構築管理職教育
- 実績
- 業務改善には、設備投資などのハード面による取り組みと、従業員の成長による取り組みがあります。
弊社はこれまで約30年にわたり、180社以上の中小企業を対象に業務改善コンサルティングを行ってまいりました。その中でも弊社が得意としているのは、人事評価制度と人材育成を中心とした業務改善です。従業員が自ら課題を認識し、解決に取り組めるようになるためのサポートを行っています。
- 特徴
- 人事評価シートを有効活用することで、上司と部下のコミュニケーションが活発化します。進捗確認や課題の共有・解決に継続的に取り組むことで、従業員の成長が促されます。さらに、新入社員に対しては、部署ごとにマニュアルや手順書などの教材を整備することが重要です。これらの人材育成を中心としたサポートが、会社の業務改善や業績アップにつながります。
- 備考
- 著書に『その問題、自問自答で解決できます』(CCCメディアハウス)。
問題解決や業務改善に関するセミナー、勉強会を多数開催。
対応地域
実績・事例
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給与・人事評価制度導入後も継続サポート
—— 制度導入後も管理社員との1on1面談を通した人材育成を実施- 業種
- 製造業
- 地域
- 埼玉県
- 規模
- 100人~300人
・給与・人事評価制度により離職率を改善 ・管理職との定期的な面談による課題の確認と進捗把握 ・後継者の育成
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効果的な報連相について
—— 個別に行動していた従業員に報連相の体系を導入- 業種
- 環境・リサイクル事業
- 地域
- 茨城県
- 規模
- 10人~30人
・現在の問題点の分析 ・会議の役割、報連相の役割 ・情報共有のデータ化
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IPOに向けた給与・人事評価制度作成
—— 透明性と利益確保に重点を置いた人事評価制度- 業種
- 医療業界
- 地域
- 東京都
- 規模
- 10人~30人
・透明性、公平性の確保 ・内部統制の一環としての人事制度 ・労使トラブルの潜在リスク
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年功序列型からの移行
—— 不利益変更にならないための細心の注意と従業員の納得- 業種
- 通信・放送
- 地域
- 新潟県
- 規模
- 100人~300人
・役職ポストの整理 ・役職ごとの必要要件リスト作成 ・複線型キャリアパス作成
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障害者の給与・人事評価制度の作成
—— 障害者のキャリアパスの作成、得意分野をどう活かすか。- 業種
- 農林水産業
- 地域
- 神奈川県
- 規模
- 50人~100人
・どのような仕事があるか、どのような能力が必要かの整理。 ・障害者にとって快適な働き方とは。 ・しっかり利益を出すために必要なこと。