名刺の肩書き・役職はどう表記する？注意点や個人事業主のケース・英語表記も解説！

名刺に肩書き・役職を表記する必要性・効果

「肩書き」とは、文字通り名刺や印刷物などで、氏名の上部、または右肩に添えて書かれる「役職・職名」のことです。

名刺には「表記しなければならない項目」などの決まりはありませんが、ビジネスをスムーズに進めるための自己紹介ツールであることを忘れてはなりません。

まずは、名刺に肩書き・役職を表記するべき必要性、それによって得られる効果を理解していくことが重要です。簡単に解説していきましょう。

肩書き・役職でなに者かを伝える

肩書きとして名刺に表記される「役職・職名」は、会社・組織におけるその人のポジションや役割を端的に表すものです。

つまり肩書きを見れば、自分が会社・組織のなかでどのような役割を担っているのか、どのような仕事をしているのかを、名刺交換した相手に即座に伝えられます。

自己紹介ツールとしての名刺に、肩書き・役職の表記が必要な理由はここにあります。特に、会社・組織の規模が大きくなればなるほど、名刺の肩書きは重要になります。

規模が大きくなれば、組織の業務は細分化・分業化されていくため、個人の役割が見えにくくなってしまうからです。端的に自分がなに者であるかを表現できる、適切な肩書きを名刺に表記しなければなりません。

肩書き・役職があれば信用が得られる

日本社会に限ったことではなく、名刺の肩書き・役職は世界的にその人の信用を高める効果があります。

名刺の肩書きが上級職になればなるほど、その傾向は高まるといってもいいでしょう。なぜなら、肩書きのポジションに見合った役割・権限を持った人物として、相手に認識してもらえるからです。

契約を締結するにしても、トラブル時の対応を依頼するにしても、権限を持った相手であれば、安心して取引を進められます。名刺の肩書きによって、取引先の安心が信用につながれば、ビジネスをスムーズに進められる効果が得られるでしょう。

大人数での名刺交換でも立場が明確

名刺に肩書き・役職が表記されていれば、大人数での名刺交換時でも、各々の立場を相手側に明確に伝えられます。同行営業をはじめ、法人間のビジネスでは多人数同士で名刺交換する機会は意外に多いものです。

ただ会社名や氏名だけが表記された名刺では、だれがどのような役割を持っていて、権限がだれにあるのかもわかりません。肩書き・役職が名刺に表記されていれば、相手を戸惑わせることなくスムーズに本題に入れます。

名刺の肩書き・役職はどう表記する？

肩書き・役職は、名刺に表記すべき非常に重要な要素ではありますが、働き方が多様化する現代では、自身の肩書きを名刺にどのように表記すべきなのか？悩んでしまうケースも多いといえるでしょう。特に、会社・組織のなかで特別な役職を持たない方であればなおさらでしょう。

そこで以下からは、組織に所属する幅広い方を対象に、一般的な肩書き・役職の表記例を紹介していきます。

名刺に役職名を表記

組織内でなんらかの役職に就いている方であれば、名刺の肩書きに「役職名」を表記するのがもっとも一般的で簡単な方法です。代表的な表記例を簡単に紹介しておきましょう。

名刺に部署名・職種名を表記

組織内で役職に就いていない、という方であれば、名刺の肩書きには「部署名」「職種名」を表記するのが一般的です。たとえば、名刺の氏名上部、もしくは右肩に「営業部」「経理部」「技術部」などの部署名を表記する方法です。

中小企業などで特に明確に部署分けされていないケースであれば「営業担当」「経理担当」「技術担当」「マーケティング担当」など職種名で肩書きを表記します。

また、役職はないものの、システム開発会社などでさまざまなエンジニアが所属している場合などは「インフラエンジニア」「プログラマー」「システムエンジニア」など、具体的な専門分野のわかる職種名を表記するのもおすすめです。

名刺に資格名を表記

役職がなくても、名刺を見ただけで自身のことを相手にしっかり理解してもらうためには、取得済の資格名を肩書きに加えておくのも有効です。

たとえば、インフラエンジニアであれば「ネットワークスペシャリスト」「データベーススペシャリスト」などの資格を併記しておけば、名刺交換したクライアントからの安心感・信頼感も高まるでしょう。

複数役職を兼務している場合の名刺表記は？

多様な働き方が容認される現代では、複数の役職を兼務している方も少なくありません。そもそも組織の規模が大きくない中小企業や、起業したばかりのベンチャー企業などでは、ひとりで複数の役割を担っている方は珍しくありません。

それでは、兼務している複数の役職は名刺の肩書きにどのように表記すべきなのか？大きくは以下の3つのパターンが考えられます。

肩書きすべてを名刺に表記

ひとつめは、兼務している役職をすべて名刺の肩書きに表記する方法です。兼務する役職がすべて名刺に表記されていれば、名刺交換する相手側に、組織における自身の立場・役割を正確に伝えられるメリットがあります。基本的には、名刺の肩書きにはすべての役職を表記するのが望ましいとされています。

ただし、あまりにも多数の役職を兼務していると、名刺を受け取った側が混乱してしまう可能性もあります。見やすさを考慮しながら、できる限りわかりやすく伝わりやすい名刺デザインを心がける必要があります。

肩書きを絞って名刺に表記

2つめは、役職を1つか2つに絞り込んで名刺の肩書きに表記する方法です。上述したように、あまりにも多数の肩書きな名刺に表記されていると、相手の混乱を招いてしまいます。

対外的な営業活動などで名刺交換することを考え、伝えなくてもいいと思われる役職を省いておけば、見た目もスッキリした名刺に仕上がります。

たとえば、「営業部長」「技術部長」「総務部長」を兼務している方であれば、営業先のクライアントには総務部長であることは伝えなくてもいいかもしれません。

複数の名刺を使い分ける

3つめは、役職ごとに肩書きの異なる複数の名刺を用意し、ケースバイケースで使い分ける方法です。これは、上述した2つの方法の折衷案ともいえますが、必要に応じて肩書きの異なる名刺を使い分ければ、名刺交換の相手に応じて適切かつより強い印象を与えられるメリットがあります。

複数の名刺を用意しなければならない、場面に応じて使い分けられるよう常備する必要があるなど、それなりの手間はかかりますが、検討する価値のある方法だといえるでしょう。

名刺の肩書き・役職には法的ルールがある？

名刺のデザインやサイズ、表記すべき項目などには決まったルールはありませんが、肩書きに役職を表記する場合には注意が必要です。なぜなら、法律上の制限がある役職名があるため、場合によっては肩書きとして使えないケースが存在するからです。

たとえば、合同会社の代表者であれば、代表取締役という役職名は名刺の肩書きに使えません。この場合の役職名は「代表社員」であり、合同会社で経営に携わる人は「業務執行社員」です。名刺の肩書きを表記する際に注意しておきたいパターンは以下の通りです。

名刺に自由に表記できる肩書きは？

一方、名刺の肩書き・役職の表記例でも触れましたが、代表取締役とほぼ同義の意味で使われる「社長」は、法律で定められた呼称ではありません。

つまり、組織の代表者として「社長」の肩書きは、制限なく自由に使えます。たとえば、屋号を持つ個人事業主が「社長」を名刺の肩書きに使うのもOKです。

このように、名刺に自由に表記できる肩書きには「社長」のほかにも「代表」「最高経営責任者（CEO）」「執行役員」「顧問」「相談役」などがあります。

名刺の肩書き・役職：個人事業主のケース

ここまでで、法人に所属する方を中心に、名刺の肩書き・役職の表記方法や注意点を解説してきましたが、フリーランスや個人事業主の場合、名刺の肩書きはどうすべきなのでしょうか？

フリーランス・個人事業主は、どうしても法人より信用の面で見劣りしてしまうのが現実です。その意味からも、フリーランス・個人事業主こそ、名刺の肩書きにこだわるべきでしょう。

具体的には、屋号を持つ個人事業主であれば、上述したように「社長」「代表」「CEO」などの自由に使える役職名を肩書きにするのがおすすめです。ECサイトを運営している、実店舗を経営しているのなら「店長」など、建築・設計事務所などであれば「所長」なども使えます。

また、自分自身のスキル・知識を売り物とするフリーランス・個人事業主なら、わかりやすい職種名を名刺の肩書きにするケースも少なくありません。名刺交換するクライアントからの安心感・信用感を獲得するためにも、取得済の資格も併記しておくのが得策です。

名刺の肩書き・役職を英語表記したい

市場のグローバル化が加速する現代では、海外での取引も視野に入れ、名刺の肩書き・役職を英語表記したいというニーズも増えています。特にグローバル展開しやすいIT関連企業にその傾向が強いといえるでしょう。

以下からは、名刺に表記されることの多い、代表的な肩書き・役職の英語表記例を紹介していきます。

印象に残る名刺にするポイントは？

名刺は自分がなに者なのか？どのような事業を展開しているのか？どのような組織に属してどのような役割を担っているのか？相手に伝えるための重要な自己紹介ツールです。会社名、氏名、連絡先のほかにも、肩書き・役職を表記すべきなのはこのためです。

しかし、せっかくの自己紹介ツールならば、より相手の印象に残る名刺の方がツールとしての効果はより高まります。以下からは、相手の印象に残る名刺にするにはどうすべきか？ヒントとなるポイントを紹介していきましょう。

用紙・ロゴマーク・写真をうまく使う

まずは、名刺の独自性をアピールしてほかとの差別化を図るポイントとして、名刺の用紙、ロゴマーク、写真などを活用する方法があります。

カンパニーカラーを反映させた色を使う、特殊な素材の用紙を使うだけでも印象はガラッと変わります。特徴的なロゴマーク、本人の写真を使えば、相手の印象にも残りやすいでしょう。

ただし、名刺のサイズは一般的に使用されている「91 × 55mm」を採用することがおすすめです。名刺のサイズ自体に決まりがあるわけではありませんが、91 × 55mmサイズなら、名刺を受け取った側が管理しやすいからです。欧米で使用されている「51 × 89mm」でも問題ありません。

名刺の裏面を活用する

印象に残る名刺作成のポイントとしては、裏面をうまく活用して、シンプルなデザインにしつつ情報量を増やすという方法もあります。

たとえば、名刺裏にこれまでの主な実績を表記する、表を日本語表記、裏を英語表記にするなどの方法が考えられます。アピールしたい資格が多数ある場合も名刺の裏面が活用できます。

肩書きに工夫を加える

フリーランスや個人事業主の方であれば、一工夫した肩書きを名刺に表記するのも相手の印象に残りやすい方法です。たとえば「検索エンジンに強いSEOライター」「クラウド環境もお任せのインフラエンジニア」など、自身の強み・スキルなどをうまくキャッチコピーで表現できれば、ビジネスにつながる可能性も高まるでしょう。

ただし、あまりに領域を限定したキャッチコピーを付けてしまうと、それ以外の仕事が取れなくなってしまう可能性もあります。どのような仕事をどのような理念で行っているのか？といった観点から考えていくのがおすすめです。

まとめ

本記事では、意外に悩んでしまいがちな名刺の肩書き・役職の表記方法を中心に、肩書き表記の注意点・ルール、役職の英語表記、印象に残る名刺を作成するポイントなどを網羅的に解説してきました。

たった1行程度のものではありますが、名刺の肩書き・役職は相手からの信頼感を高め、どんな人物なのかを理解してもらうためにも非常に重要な要素です。自己紹介ツールとしての名刺を有効活用し、ビジネスをスムーズに進めていくためにも、本記事も参考にしながら印象に残る効果的な名刺を作成してみてください。

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