おすすめのMDM15選！ツール選定での選び方も解説

MDMとは

MDM（Mobile Device Management）とは、モバイル端末に関する情報全般を管理できるツールです。スマートフォンやノートPC、タブレット端末の閲覧履歴やログデータなど、モバイル端末に関するさまざまなデータを収集できます。

モバイル端末の状態を常に監視しており、不正アクセスの発生やマルウェアへの感染など、異常が発生したらすぐに検知が可能です。素早い対応によって、ダメージを最小限に抑えられます。

遠隔操作に関する機能も充実しており、盗難や紛失による情報漏えいを避けられる点も魅力です。働き方の多様化を推進中の企業、リモートワークを導入中の企業にとって、欠かせないツールといえるでしょう。

MDMの基本機能

MDMの基本機能や具体的な働きなどに関して、以下の表にまとめました。

MDMの導入費用相場

MDMの初期費用や維持費は、クラウド型とオンプレミス型、どちらの導入形態を選ぶかによって大きく変動します。クラウド型MDMの初期費用は、50,000円が相場です。初期費用を無料にしているベンダーもありますが、月額費用が高めに設定されている傾向にあります。

月額費用はデバイス1台あたり300～500円台が相場です。仮に50台分のスマートフォンを監視対象とした場合、月額費用は15,000～25,000円となります。

オンプレミス型の場合、自社内にサーバーを設置するため、数百万～数千万規模の費用が必要です。毎月の月額固定費はありませんが、メンテナンスのたびに維持費が発生します。

MDMを導入する際の比較ポイント

MDMを選定する際は、以下5つのポイントを意識しましょう。

上記の点を比較しながらMDMの選定を進めると、自社の条件にあったツールを選べる確率が高まります。

導入形態

MDMの導入形態はクラウド型とオンプレミス型、2種類にわけられます。初期費用や特徴が異なるため、ツール選定の前に双方の違いを理解しておくことが重要です。クラウド型とオンプレミス型のメリット・デメリットを以下の表にまとめました。

デバイスやOSへの対応

iOSやAndroid、Windowsなど、自社が利用中のスマートフォンやノートPCのOSに対応しているか、確認しましょう。オープンソース型や無料プランのあるMDMは、有料版と比べて対応可能なOSが少ない傾向にあります。

仮に自社のデバイスに対応していないMDMを選んだ場合、利用状況の確認や遠隔操作などの機能を利用できません。

MDMを運用する際は、無料版ではなく有料版を選びましょう。MDMの運用にはSSL証明書やAPNs証明書など、各種証明書の取得が必要です。ベンダーから手厚いサポートを受けられる有料版を選択し、各種証明書のスムーズな取得につなげます。

予算と機能のバランス

予算内でMDMを導入するには、必要な機能と不要な機能を分けておく必要があります。MDMに限らず、多機能型のツールは初期費用や月額料金の設定金額が他のツールと比べて高いです。

導入目的が曖昧では「必要な機能が搭載されていない」や「不要な機能が多い」など、自社にあっていないツールを選ぶ可能性が高まります。ミスマッチが発生すると、高い投資に見合った効果が得られません。

無駄な支払いを避けるには、ツール選定の前に自社が解決したい課題の明確化や優先順位付けをしておくことが重要です。導入目的がはっきりすると、MDMに求める機能も自然と絞られます。

セキュリティ対策

自社内部と外部、双方からの脅威を減らせる機能を搭載したMDMを選びましょう。サイバー攻撃やマルウェア感染、従業員の意図的な情報流出など、機密情報が漏えいする原因はさまざまです。

仮に顧客情報が流出した場合、社会的信用の低下やイメージダウンは避けられないでしょう。多額の利益損失を避けるには、データの暗号化やマルウェア検出、カメラの使用禁止など、セキュリティ対策が充実したMDMを選ぶことが重要です。

スマホのroot化やJailbreakを検知できると、高度な専門知識を持つ従業員による不正操作や情報流出を防げます。

root化やJailbreakに関して

root化とは、Android端末で特権的な権限を取得することです。権限の取得によって、通常は利用できないファイルの閲覧やアプリのインストールができます。root化された端末は修理や交換、ソフトウェアの更新などに対応できないケースが多いです。

jailbreakとは使用デバイスの制限を解除し、管理者権限を取得する行為を指します。たとえば、IOS端末でのjailbreakによって、App Store以外からのアプリダウンロード、AndroidOSへのインストールが可能です。

反面、Appleからのサポートが受けられなくなるため、セキュリティリスクが高まります。

サポート体制

サポート体制が充実したベンダーのMDMを選ぶのがおすすめです。はじめてMDMを導入する場合、操作方法や運用体制に関して疑問が生じるケースも珍しくありません。

電話やチャット、Web会議など、さまざまな手段で担当者と連絡が取れると、トラブルや疑問点が生じても早期解決が望めます。

クラウド型のMDMを検討している場合、アップデートや不具合対応が早いベンダーでは、安心して利用できるでしょう。

【豊富な実績】おすすめのmdm4選

参照元：エムオーテックス株式会社

• 圧倒的に使いやすい管理コンソール
• PC管理に必要な機能をすべて搭載
• AppleとGoogleのプログラムに対応

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参照元：株式会社アイキューブドシステムズ

• MDM市場で12年連続シェアNo1
• 圧倒的な使いやすさ
• 専任のサポートチームがていねいにサポート

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参照元：株式会社オプティム

• MDMシェア12年連続No.1
• セキュリティ対策を簡単に実現
• 大量端末の運用コストを低減

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参照元：SOTI Japan 株式会社

• アプリ配信設定ができるmdmdソリューション
• 現在世界174ヶ国、18万社以上で導入
• 端末の稼働率向上も見込めまる

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【充実したサポート】おすすめのmdm3選

参照元：インヴェンティット株式会社

• 端末設定やアプリ構成を一元管理
• セキュリティ対策が強固で万全
• リスクを察知する検知機能あり

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参照元：富士通株式会社

• さまざまなデバイスを一元管理
• 24時間365日の運用サポート
• MDM・MAM・MCMの機能をすべて装備

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参照元：株式会社アイ・エス・ビー

• デバイスのビジネス活用を支援するMDM
• マルチデバイス対応で直感的な操作
• デバイス制御など端末の一括管理

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【リーズナブルな価格】おすすめのmdm3選

参照元：株式会社 AXSEED

• マルチキャリア・マルチOS対応
• リーズナブルな料金体系
• 業界では数少ない電話サポート付MDM

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参照元：IoT-EX株式会社

• 高品位なセキュリティ対策
• お得な料金プランで提供
• 運用プランのご提案から設定までを代行

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参照元：トレンドマイクロ株式会社

• リモートロック・リモートワイプでデータを保護
• エンドポイントセキュリティを可視化
• 複雑さとコスト削減を実現

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【柔軟な対応】おすすめのmdm3選

参照元：株式会社ハンモック

• ビジネスシーンにあわせたプロファイル設定
• スマホデバイスのセキュリティを強化
• 部や課など組織ごとに運用権限を移譲

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参照元：Jamf Japan株式会社

• Apple製モバイルに特化したMDM
• モバイルデバイス管理に必要な機能が集約
• 既存ツールとの連動可能

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参照元：ペネトレイト・オブ・リミット株式会社

• 業務利用に特化したMDM
• すべての機能が基本料金のみで利用可能
• 柔軟性の高いアクセス権の振り分け

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【スピーディな対応】おすすめのmdm2選

参照元：株式会社日立ソリューションズ

• モバイルデバイスからPCまで一元管理
• 企業情報へセキュアなアクセスを実現
• 20,000社以上の導入実績あり

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参照元：デジタルアーツ株式会社

• 複数のOSをブラウザからまとめて管理
• すべてのアプリケーションに対応
• 柔軟性の高いセキュリティ対策

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MDM導入をおすすめする4つの理由

MDMの導入によって、以下4つの効果が期待できます。

個々の内容をみていきましょう。

盗難や紛失での情報漏えいを防げる

MDMを導入すると、外出先でスマートフォンやPCの盗難・紛失が発生しても、情報漏えいのリスクを最小限に抑えられます。遠隔操作で端末の画面ロックやパスコードの変更ができるため、第三者は簡単にデバイスへログインできません。

仮に端末内へのアクセスを許したとしても、リモートワイプを使えば保存していたデータをすべて消去できます。事前に端末上のデータを消去しておけば、機密情報の漏えいは発生しません。

位置情報を取得可能なMDMを選択すると、スマートフォンやPCがどこにあるかがわかるため、新品への買い替えを避けられます。

セキュリティ対策を強化できる

MDMはセキュリティ対策が充実しているツールが多く、サイバー攻撃やマルウェア感染、内部不正など、あらゆる脅威を半減できます。

たとえば、データの暗号化機能を搭載していると、端末上のデータはすべて暗号化されている状態です。外出先でノートPCやスマートフォンを盗まれたしても、データの内容は識別できないでしょう。

アプリのスキャンやデバイスの異常検知をおこなうと、端末がウイルスやマルウェアに感染していないか、正確に把握できます。

アプリの利用履歴やログデータから従業員の行動を可視化できるため、内部統制の強化を図れる点も魅力です。

業務用の端末を効率的に管理できる

MDMの導入によって、モバイル端末の利用状況や操作履歴など、必要な情報を管理画面からすぐに確認できます。管理画面に表示される主な内容を以下にまとめました。

各種データを効率的に収集できるため、業務の効率化に加えてトラブルが起きても素早い対応が可能です。メールやOSのアップデート、ネットワーク環境など、端末の各種設定業務も管理画面からまとめて変更できます。

従業員数が多い企業、複数の拠点を持つ企業に勤務するシステム管理者にとって、特にメリットのある内容です。

業務以外での使用を防げる

業務に無関係のアプリやWebサイトへのアクセスを禁止するよう、MDMの管理画面から設定できます。アプリのインストールや外部サイトへのアクセスがきっかけで、情報漏えいに発展するケースも珍しくありません。

従業員が自由にアプリのインストールや外部サイトへのアクセスができると、業務効率が低下する可能性もあります。利用可能なアプリの種類やWebサイトの閲覧範囲を上手に設定すると、業務効率を維持しつつ情報漏えいを防げるでしょう。

まとめ

今回の記事では以下の4点に関して述べてきました。

MDMを選定する際は、費用やOSへの対応など、さまざまな点を確認する必要があります。多くのユーザーから高評価を得ているMDMが、必ずしも自社にあう保証はありません。

「遠隔操作の機能を増やしたい」や「セキュリティ対策を強化したい」など、新たに機能を追加したい場合もあるでしょう。自社の要望を最大限反映するには、MDMの開発を検討するのも1つの選択肢です。

「比較ビズ」を利用すると、必要事項を入力する2分程度で条件にあった開発会社を見つけられます。サイトの利用に費用はかかりません。

MDMの開発が得意な企業をお探しの場合は「比較ビズ」の利用を検討してください。

監修者のコメント

TechCIDA

代表　甲斐稔章

新卒でソフトバンク株式会社に入社。国内の法人向けバックボーンネットワークの保守・運用をメインに部署の品質管理、全国の部材整備業務を実施。その後ベンチャー企業にてPMO・インフラ担当としてAWSを用いたシステム・アプリ開発に従事。オンプレミス・クラウド環境両方を得意としたインフラエンジニアとして活動。現在は地元に戻りフリーランスエンジニア兼子ども向けプログラミング教室の運営を行う。

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MDMは従業員が多い企業に有用なソリューションです。 社員数が多くなるにしたがって、スマートフォンやタブレットの紛失、ソフトウェアバージョンの更新忘れによるアプリ不具合などが増えていきます。

バージョンアップができない社員に対して、都度情報システム部門が対応することも非効率となります。 そこでMDMを導入することで、一括での制御・遠隔での端末停止などが可能となります。

ただし、MDMで誤った操作をすると全社員に影響を及ぼすことになるため、利用には十分注意しましょう。 そのような場合は、運用サポートサービスを提供している会社を選ぶことをおすすめします。

執筆者

比較ビズ編集部では、BtoB向けに様々な業種の発注に役立つ情報を発信。「発注先の選び方を知りたい」「外注する際の費用相場を知りたい」といった疑問を編集部のメンバーが分かりやすく解説しています。