【2024年版】地盤調査の費用相場はいくら？コストを抑えるポイントを解説！

地盤調査の費用【種類別】

地盤調査には主に4つの方法があります。

それぞれの調査方法と費用相場を詳しくご紹介します。

1. スウェーデン式サウンディング試験：5万円〜10万円

スウェーデン式サウンディング試験とは、一般的な住宅でもっともよく用いられる地盤調査の方法です。費用相場は、1回につき5万円〜10万円前後。非常に小さな面積で調査が行えること、他の方法と比較してリーズナブルに行えることが特徴です。

先端にスクリューを取り付けた鉄の棒（ロッド）を地盤に貫入させ、重りをつけたロッドの回転数や、25cmごとの地盤の硬軟や地盤の支持力を調べます。地盤の支持力は調べられるものの、沈下特性を細かく計算できないのがデメリットです。

2. スクリュードライバーサウンディング試験：8万円〜15万円

スクリュードライバーサウンディング試験は、スウェーデン式サウンディング試験と似た調査方法ですが、土質の推定精度がさらに高い手法です。費用相場は1回につき8万円〜15万円前後です。

地盤の土質は砂質土、粘性土、腐植土などによって支持力が変化します。スウェーデン式サウンディング試験では、スクリューが回転する際の音を目安に土質を推定していました。

スクリュードライバーサウンディング試験では、回転時にかかるトルク、近隣の地盤データなどを含めて検討することで土質の推定精度を高めています。

3. ボーリング調査：15万円〜30万円

ボーリング調査は別名「標準貫入試験」と呼ばれる地盤調査の手法です。費用相場は他の調査方法よりも高く、15万円〜30万円前後が一般的です。地面に直径8cmほどの穴をあけ、鉄の筒状部品を挿入、一定の高さからハンマーを落下させ何度打撃を加えたかを計測します。

コストが高いものの、非常に多くの工事現場で用いられてきた実績があるのがボーリング調査です。作業になれている業者が多いこと、データの信頼性が高いことがメリットです。

4. 表面波探査法：8万円〜12万円

表面波探査法とは、地面に振動を加え、振動の伝わる速さを計測することで地盤の強度を測定する方法です。費用は8万円〜12万円前後。振動を発生させる起震器と振動を捉える検出器を地面に置き、どの程度の速度で振動が起震器から検出器に到達するか測定します。

短い時間で地盤調査が行え、地下10mまでの支持力・沈下量の調査が可能。担当者の技量や地中の埋設物の影響を強く受けるデメリットがあります。

地盤調査後の地盤改良にかかる費用

地盤調査の結果、地盤が軟弱であることがわかった場合、地盤改良が必要となります。地盤改良の主な工法は以下の3つです。

それぞれの工法の概要と費用相場をご紹介します。地盤改良に関して、より詳しい情報を知りたい方は下記の記事もご覧ください。

地盤改良工事ではどのくらい費用がかかる？工法の種類と注意点を徹底解説！

1. 表層改良工法：1万円〜3万円/坪

表層改良工法とは、深さ2mほどの土を掘り、掘った穴にセメント系固化材を入れて土を戻す工法です。土と固化材を混ぜ合わせて地盤を強化。費用は3つの工法の中でもっとも安く、1坪あたり1万円〜2万円前後になります。

小型の重機でも施工ができ、地盤内にコンクリートや石が混入していても施工できるのが大きなメリットです。勾配のきつい土地では施工できない場合があり、施工者のスキルが低いと地盤改良がうまくいかない点に注意しなければなりません。

2. 柱状改良工法：3万円〜5万円/坪

柱状改良工法とは、コンクリートで作った柱を地面に打ち込み、建物を支える手法です。費用は表層改良工法よりも高く、1坪あたり3万円〜5万円前後です。

強度の高い地盤に届くまで柱を打ち込むケースもありますが、一般的には4m〜6m前後の長さの柱を打ち込むことで地盤との摩擦力により、建物を支えます。

軟弱地盤で、下に強固な支持層がなくても施工できる点がメリットです。柱を打ち込んでしまうと撤去が非常に困難で土地の利用方法が限られるため、将来的に土地を売却したい方にとってはデメリットとなります。

3. 鋼管杭工法：5万円〜7万円/坪

鋼管杭工法は、柱状改良工法と同様に地盤内に鋼管でできた杭を打ち込み、地盤を強化する方法です。地中30m程度まで杭を打ち込めるので、支持層がかなり深いところにある場合でも施工可能です。費用は3つの工法の中でもっとも高く、1坪あたり5万円〜7万円前後になります。

鋼管杭工法は、地盤改良工事後の強度が他の方法と比べて高くなり、多くの荷重を支えられるようになるのが大きなメリット。軟弱地盤の下に支持層がないケースでは施工できません。施工中の振動・騒音が大きくなるため近隣住民への配慮も欠かさないようにしましょう。

地盤調査の費用を抑える3つのポイント

地盤調査の費用を抑えるための3つのポイントは以下のとおりです。

1. 軟弱地盤の土地を避ける

地盤調査の費用を抑えるためのポイントは、最初から軟弱地盤の土地を避けることです。最初から地盤が強固であることがわかっていれば、低コストの調査で十分かもしれません。

軟弱地盤を避ける方法の一つが、土地の地名を参考にすることです。「川」「水」「田」といった漢字が含まれている土地は、川や海、他の水源が近く地盤が弱い恐れがあります。加えて、一般的に標高が高い土地は地盤が強固である傾向があるため、土地選びの参考にしましょう。

2. 既存の地盤データを確認する

地盤調査の費用を抑えるための別のポイントは、既存の地盤データを確認することです。公的機関が公表している地盤情報があるので、その情報を参照しながら該当する土地の地盤の強度をある程度予測できるでしょう。

たとえば、国土交通省、国立研究開発法人土木研究所および国立研究開発法人港湾空港技術研究所が共同で運営し、土木研究所が管理している、国土地盤情報検索サイト「KuniJiban」では、全国20万カ所以上のボーリング柱状図が公開されています。

3. セカンドオピニオンを利用する

地盤調査や地盤改良のコストを下げるために、セカンドオピニオンを利用する方法もあります。地盤の強固な土地を見つけたと思っても、地盤調査の結果が当初の想定と異なってしまうこともあるでしょう。

地盤調査方法や調査会社によって、結果が異なることがあるためです。そんなときは、地盤調査のセカンドオピニオンを利用するといいでしょう。建設・建築会社の中には地盤調査のセカンドオピニオンサービスを提供している企業があります。

複数の調査を行うことで的確なアドバイスを得られ、地盤改良工事のコストを下げる方法について知ることもできるでしょう。

土木コンサルタントが在籍しているおすすめの会社25選！選ぶポイント3つや費用相場を解説

地盤調査とは地盤の状態を確認する調査

地盤調査とは、建物を建てる前に地盤が荷重を支えられるのか確認する調査です。地盤調査を行わず、軟弱地盤の上に住宅やビルを建ててしまうと、地盤沈下を起こしたり住宅が傾いてしまったりする恐れがあります。

住宅やビルを建てた後にトラブルが起こらないようにするため、地盤調査は非常に重要です。新築ではなく建て替えでも地盤調査は必要です。

もともと家が建っていたとしても、地盤が強固かどうかは分からず、建てる場所が変われば地盤の強度も変わってしまいます。必要に応じて地盤改良工事をしなければなりません。

地盤調査は家を建てる前に行う

地盤調査は、土地を購入したり家を建てたりする前に行います。土地を購入する前には、その土地を利用する方法について検討するため地盤調査が必要です。

すでに所有している土地や相続した土地の場合、家を建てる前に地盤調査を行うことになります。地盤調査をせずに家を建ててしまい、地盤沈下が発生すれば莫大な費用をかけて地盤改良工事や住宅の改修工事を行わなければなりません。

地盤調査は、必ず土地購入や住宅建設の前に行うべきです。

地盤調査で地盤の強度が分かる

地盤調査を行うと、地盤の強度が分かります。地盤がどの程度の荷重を支えられるかを数値で知ることができるでしょう。よく用いられるのがN値と換算N値という値です。N値の値が大きければ大きいほど、地盤が硬く締まり具合のいい土地であるといえます。

N値と地盤の関係は次のとおりです。

N値は標準貫入試験（ボーリング調査）が基本となっています。他の地盤調査結果を換算式によって算出される、N値と同等に扱える数値を換算N値と呼びます。

地盤調査する会社を選ぶ4つのポイント

地盤調査には技術者の経験や能力が大きな影響を与えるため、賢く業者を選ぶ必要があります。地盤調査を行う会社を選ぶポイントは以下の4つです。

1. 専任の技術者が在籍しているか

地盤調査を行う会社を選ぶ際に重視すべきポイントの1つが、専任の技術者の存在です。専任の技術者が在籍しており、地盤調査を担当してくれる会社は信頼できます。

地盤調査を担当する際に役立つ資格として挙げられるのが「地盤品質判定士」や「住宅地盤主任技師」です。専任の技術者に加え、会社自体に多くの実績があればさらに安心です。

2. 地盤調査報告書を作成してくれるか

地盤調査後に地盤調査報告書を作成してくれるかどうかも、優秀な業者を見極める方法です。地盤調査報告書とは、下記の要項が記載されています。

住宅を建てる前に必ず取得しておきたい書類です。

業者によっては簡易的な調査結果だけを提示して終わりにしてしまうところもあります。将来的に土地を売却するときのことを考えると、地盤調査報告書を作成してくれる業者を選ぶのが賢い方法です。

3. トラブルに対する補償体制は整っているか

地盤調査は失敗が許されない調査のため、補償体制が整っている会社を選ぶ必要があります。万が一、調査不備によって建築後の住宅に被害が発生した場合に、補償を求めることができるためです。

地盤調査を行う業者の中には、不同沈下に対して10年間もしくは20年間の地盤保証をするといったところもあります。安心して住宅を建築するために、補償体制が充実している業者を選びましょう。

4. 見積額は適正か

地盤調査の費用相場はおおよそ決まっているため、見積額が適正な業者を選ぶことは重要です。以下の点に注意しましょう。

• 見積額があまりに高い業者
• 見積額が非常に低い業者

とくに見積額が安い業者は、正確な調査を行わない恐れがあるためです。

見積額が適正かどうかを判断するために役立つのが相見積もりです。3社〜4社の見積もりを比較することで地盤調査の費用相場を知ることが可能でしょう。適正な見積もりを出してきた業者の中から、もっとも信頼できそうな会社を選びましょう。

地盤調査の費用まとめ

地盤調査の費用相場は、調査方法によって5万円〜30万円前後と幅があります。調査の手法や地盤改良の工法によって費用が大きく変動することを覚えておくべきです。地盤が強固な土地を購入したり、相見積もりを取ったりすることで、地盤調査の費用を抑えられるでしょう。

比較ビズは、全国各地にある建設・建築会社を一つひとつ比較しながら、自分にもっとも合った業者を選べるビジネスマッチングサイトです。2分程度必要な情報を入力するだけで、地盤調査・地盤改良に強い業者を比較しながらすばやく見つけられます。

これから「土地を購入する」「家を建てる」方は、ぜひ事前に比較ビズを利用してみてください。

監修者のコメント

SD住宅相談室

花沢 雅樹

宮城県の一級建築士事務所。建築物について調査・リフォーム設計・コンサルティングを行う。耐震性能、省エネ性能、劣化のしにくさ、維持管理のしやすさの観点にて、計画をされている設計内容を、図面や見積書のチェックなど、第三者視点にて中立な立場でアドバイスを行う。

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一般的に、建物の形状や間取り、建物の敷地内の配置を打合せで決めた後に地盤調査を行うため、地盤改良が必要性についてわかるタイミングは計画段階の後のほうになることが多いです。

ケースによっては、着工の１カ月前に調査の結果を知ることもあります。これは、建物の新築計画の段階でわからない不確定要素であり、また、調査の結果を知ってから新築の計画を中止にすることも難しいことも多いです。

計画の段階であらかじめ地盤改良の費用をみておくか、あるいは予算が少ない場合は地盤改良の不要な土地を見つけることがポイントになります。建物の新築を考えている土地が軟弱かどうかについて、例えば地盤調査会社などが公開しているマップを確認してあらかじめ予測をするのが大事です。

執筆者

比較ビズ編集部では、BtoB向けに様々な業種の発注に役立つ情報を発信。「発注先の選び方を知りたい」「外注する際の費用相場を知りたい」といった疑問を編集部のメンバーが分かりやすく解説しています。