ホームページの必須項目7選！他社と差別化を図れる掲載項目もあわせて紹介

ホームページに欠かせない7つの必須項目

ホームページを公開するうえで欠かせない必須項目は以下の7つが挙げられます。

上記項目のうち、特に重要なのが会社概要です。会社概要の情報量がとぼしいと、取引先や顧客に不信感を与えます。社会的信用の獲得やイメージアップを図るため、情報量を充実させましょう。

会社概要

会社概要に記載すべき主な内容は、以下の表のとおりです。

上記で紹介した項目に加え、従業員数や設立年月日なども掲載しましょう。会社概要は取引先や顧客、入社希望者など、多くの方が閲覧する項目です。電話番号や取引先、事業内容など、本来掲載すべき情報が書かれていない場合、不信感を与えます。

会社の信頼性やブランドイメージを低下させるおそれがあるため、詳細を記載しましょう。

事業内容

会社概要で記載した事業内容をさらにくわしく、どのようなビジネスモデルを展開しているのか顧客や取引先などに紹介するページです。たとえば、メーカーの場合はどのような製品の製造や設計、販売を手掛けているのか、簡潔にまとめます。

Web広告の作成や情報メディア運営など、複数の事業を手掛けている場合は、個々の事業に関してていねいに説明しましょう。情報量が多くなるほど自社の事業に興味を持ってもらえる可能性が高まります。

企業理念

企業理念は、自社が大事にしている価値観や考え方を明確化したものです。「事業運営の目的はなにか」「何のために存在するのか」など、将来的な目標や自社の存在意義を表します。

自社の企業理念に共感した顧客や取引先を1つでも多く増やし、安定した企業経営につなげるのが目的です。社員への行動規範や企業風土も掲載すると、組織内の一致団結を図れます。企業理念は、社内外に発信する自社のメッセージといえるでしょう。

採用情報

ホームページを訪れる方のなかには、自社への就職を希望する学生やビジネスマンも一定数います。ホームページは、自社に関する正確な情報を把握できる貴重なツールです。採用情報では選考の流れや募集職種、応募条件など、採用活動に関する詳細を掲載しましょう。

社員のインタビュー動画やオフィスの写真を掲載しておくと、求職者の関心を惹きつけられます。

ニュース

新商品販売や展示会への出品、メディア掲載など、自社の最新情報に関して発信します。ホームページの更新頻度は、事業運営が活発におこなわれているかを示すバロメーターです。顧客や取引先に不安を与えないためにも、定期的に最新ニュースを発信しましょう。

セミナー開催やインターンシップの日程なども掲載すると、新規顧客や優秀な人材を獲得できる確率が高まります。

問い合わせフォーム

問い合わせフォームを設けておくと、商品やサービスなどに関する問い合わせをいつでも受け付けられます。ホームページは、24時間365日アクセス可能なツールです。問合せフォームを設置すると、営業時間外でも気軽に質問できる体制が整うことで顧客に安心感を与えられます。

電話よりもハードルが低いため、顧客の声を聞きやすい点もメリットです。ホームページから得た顧客ニーズは、新商品開発や顧客体験の改善など、幅広い用途に活用できます。

プライバシーポリシー

プライバシーポリシーとは、個人情報の管理方法や利用目的などに関する方針を明確化したものです。個人情報を取得する場合、利用目的の公表または本人への報告が法律で義務付けられています。個人情報保護法に違反した場合、最大1億円の罰金を支払わなければなりません。

参照：湊総合法律事務所

近年は個人情報を悪用した事件が増えており、多くの方が個人情報の開示に不安を抱えています。顧客の不安を軽減するためにも、プライバシーポリシーの開示が重要です。

ホームページに掲載すべき項目

必須項目ではありませんが、以下の5項目をホームページに掲載しておくと、他社と差別化を図れます。

自社商品の紹介ページや導入事例は、顧客の購買意欲を高める重要なページです。集客率改善や収益拡大につながるため、わかりやすいページ作りを徹底しましょう。

社長や役員からのメッセージ

どのような理想や目標を掲げて日々仕事に向き合っているか、社長と役員の考えを発信するページです。自らの言葉でビジョンや仕事への取り組み方を語ることで、取引先や顧客、求職者へ誠実な印象を与えられます。

メッセージのなかで従業員への想いや期待も触れておくと、業務へのモチベーションアップが望めるでしょう。

沿革

沿革は会社がどのような変化を遂げてきたか、これまでの歴史や発展の経緯を示すページです。会社設立に至った経緯や転換期、成果などを時系列順に紹介し、サイト訪問者の関心や興味を高めます。

創立年数が長い企業は他社と差別化を図りやすいため、ストーリーの流れや構成作りに注力しましょう。実現したい将来や今後の目標など、未来へ向けた取り組みも掲載しておくと、イメージアップを図れます。

商品やサービスの紹介

自社商品やサービスを1つひとつ紹介していくページを作成します。搭載機能や操作方法、原材料など、特徴や性能を掲載することが重要です。自社商品やサービスの魅力を伝えられ、ユーザーの関心や購買意欲を高められます。

商品やサービスの紹介ページはECサイトとしての役割も担っているため、魅力をコンパクトにまとめておきましょう。さまざまな角度から撮影された写真を掲載しておくと、ユーザーが購入後の使用イメージを具体的に描けます。

導入事例

自社商品やサービスを導入した企業がどのような効果を実感しているか、紹介するページです。リピート率が高い企業、豊富な導入実績数を誇る企業の多くは、ホームページに導入事例を掲載しています。

自社商品やサービスの利用を迷っている方に、どのようなメリットが得られるかを具体的に発信し、実際の購入につなげるのが目的です。顧客からの要望や改善点もあわせて掲載すると、情報の信頼度が高まるでしょう。

導入事例をインタビュー形式で紹介すると、商品の購入に至った経緯や課題解決の内容をイメージしやすくなります。

ブログ記事

ホームページで新規記事を定期的に公開すると、Googleで検索上位に表示される可能性が高まります。SEO対策を踏まえて記事を制作した場合、Googleから「ユーザーにとって有益なサイト」と評価されるためです。

Googleで検索上位に表示されるとホームページの露出量が増加し、新規顧客獲得や企業認知度向上が望めます。自社商品やサービスに関連した内容をブログ記事として公開すると、読者の関心を得られるでしょう。

介護施設や保育園などを運営している場合は、施設内の様子を写真を交えて発信するのが有効的です。どのような雰囲気かをイメージできるため、問い合わせ増加や集客率改善につなげられます。

ホームページを制作する前に把握すべき6つのポイント

ホームページの新規制作およびリニューアルに取りかかる前に、以下6つの内容を把握しておきましょう。

新しいホームページを作成しただけで、アクセス数が急激に増えるわけではありません。新規顧客獲得につなげるには、ユーザーの検索ニーズに応じた記事や情報を定期的に発信することが重要です。

サイト運用に割く人員を確保できない場合は、ホームページ制作会社に依頼しましょう。ホームページ制作会社にはSEO対策に精通した人材も多く、早期の検索上位表示が期待できます。

ポイント1. ホームページの役割を理解する

ホームページは会社の存在をアピールするだけではなく、さまざまな役割を担っています。ホームページが果たす役割は以下の表のとおりです。

ホームページの運用によって、どのようなメリットを得たいかを明確化しましょう。運用目的を明確にすることで、サイト訪問者にとって有益な情報を発信しやすくなります。サイト運用者の業務内容も限定されるため、業務負担軽減を図れる点もメリットです。

ホームページですべての情報を詰め込む必要はありません。商品の紹介サイトや採用ページなどを個別に作成し、情報発信に努めるのも1つの方法です。

ポイント2. トップページを作り込む

デザイン性と実用性を兼ね備えたトップページを作成しましょう。トップページはユーザーが最初に目にする部分です。

ユーザーへ与える影響は大きく、ページのデザインによってはユーザーに不信感を与えます。コーポレートカラーやブランドイメージに合ったデザインに仕上げることが重要です。

実用性に関してはユーザーが必要な情報をすぐ入手できるよう、情報のカテゴリ分けに努めましょう。ユーザビリティに優れたサイト設計によって、良質な顧客体験の提供と顧客ロイヤリティ向上を実現できます。

ポイント3. CMSを活用する

CMS（Content Management System）とは、Webサイトの構築や運用を簡単におこなえるシステムです。デザインテンプレートの選択やパーツ配置によって、ホームページを簡単に制作できます。マウス操作やキーボード入力で作業が完結するため、特別なスキルは必要ありません。

ユーザーインターフェースにも優れており、新規記事の制作や画像挿入、データ更新などもスムーズに進められます。レスポンシブデザインに自動対応しているCMSも多く、デバイスごとにホームページを用意する必要もありません。

CMSはWordPressやShareWithなど、さまざまな種類が提供されています。CMSによって機能や費用、得意分野も異なるため慎重に選びましょう。

ポイント4. SEO対策に取り組む

ホームページを新しく制作するだけで、自動的にアクセスが集まるわけではありません。多くのユーザーからホームページを見てもらうには、SEO対策に取り組む必要があります。

SEO（Search Engine Optimization）対策とは、検索エンジンで上位表示を実現するための施策です。キーワード選定や内部リンクの設定、外部リンクの獲得など、さまざまな作業が求められます。

結果をすぐに求めず、長期的な視点でSEO対策に取り組みましょう。Googleの見解では施策の効果が出るまでには最低4カ月、長い場合は1年かかると発表しています。

参照：Google検索セントラル

ポイント5. 自社のリソースを確認する

ホームページの運用を自社で対応できるか、確認することも重要です。担当者は問い合わせへの対応や既存記事のリライトなど、さまざまな作業をこなします。従業員に任せた場合、担当業務と並行してサイト運用を進めなければなりません。

業務負担の増大によって業務の正確性が低下します。通常業務への支障を避けるためにも、自社対応が難しい場合はサイト運営の代行サービスを利用しましょう。代行サービスの利用によって、社員の業務負担軽減と効果的な情報発信を両立できます。

ポイント6. 外注先の選定にはビジネスマッチングを活用する

ホームページ制作やサイト運営の依頼先を探す際は、ビジネスマッチングを活用しましょう。ビジネスマッチングとは「仕事の発注先を探している企業」と「新規顧客を探している企業」を結ぶサイトです。

地域や業種などの情報を入力すると、条件に合致した企業が提示されます。得意分野や実績、対応可能業務など、各企業の特徴がコンパクトにまとめられている点も魅力です。必要な情報を短時間で集められるでしょう。

「比較ビズ」を利用すると、約1,000社のなかから自社の条件を満たす制作会社を探し出せます。

まとめ

今回の記事では以下の3点に関して述べてきました。

会社概要は、ホームページを公開するうえで欠かせない必須項目です。多くの方が閲覧するため、事業内容や所在地、連絡先など、必要な情報を漏らさずに掲載しましょう。

ホームページは公開しているだけでアクセスが集まるわけではありません。多くの方に興味を持ってもらうには、SEO対策や定期的な更新が必要です。サイト運用のリソースを割けずに困っている場合は、外注先に依頼しましょう。

「比較ビズ」を利用すると、必要事項を入力する2分程度で条件に合ったホームページ制作会社を探し出せます。外注先を探している方は、ぜひ利用してみてください。

監修者のコメント

株式会社KOKOROMI

代表取締役　高井正人

お客様の強みを引き出す集客に強いホームページやECサイトを制作。SEO対策からSNS、広告運用など、成果を確実に出すための継続的なWEBマーケティング・運用サポートも行い、クライアントのWEBを使った事業展開を手厚くサポート。経済産業省認定の情報処理支援機関として、よりお客様に沿った形でのIT導入も行っている。

詳しく見る

ホームページを制作する際、アクセスしてくれたユーザーに対して、どのような会社で、何の商品・サービスを提供しているのか、他社との違いは… など、伝えたいことはたくさんあります。その中でいかにホームページの内容に興味を持ち、理解し満足してもらうかは、構成要素にかかっていると言っても過言ではありません。

たくさんの情報を分かりやすく区分けし、訪れたユーザーの目線での「使いやすさ・見やすさ・わかりやすさ」を意識して構成していきます。特にスマートフォンでの閲覧率が年々増加している点も踏まえると特に重要です。

こちらの記事で紹介されている「7つの要素」を参考に、ユーザー目線での「使いやすさ・見やすさ・わかりやすさ」を意識したサイト制作をおすすめいたします。

執筆者

比較ビズ編集部では、BtoB向けに様々な業種の発注に役立つ情報を発信。「発注先の選び方を知りたい」「外注する際の費用相場を知りたい」といった疑問を編集部のメンバーが分かりやすく解説しています。